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メンタルヘルス担当者が注意すること ~メンタルヘルスとは~

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皆さん、こんにちは。

6月に入って梅雨入りし、蒸し暑い日が続きますよね。4月からの新しい会社、新しい部署にも少し慣れてきたところではないでしょうか。

ところで、皆さんは「メンタルヘルス」という言葉を聞いたことがあるでしょうか。昨今、メディアにも取り上げられることが多くなり、書店にも「メンタルヘルス」の文字が多く並ぶようになってきました。メンタルヘルス対策の重要性は理解していても、従業員と指揮管理者の間に立たされている人事・労務担当者が頭を悩ませているのが現状ではないでしょうか。

主に聞かれる声としては…

「何から取り組めば良いのかわからない」

「日々の業務が忙しく、一から体制を作る余裕がない」

「今のところは必要性を感じない」

そんな担当者の方々のために、「メンタルヘルス」についてお話したいと思います。少し長くなりますが、お付き合いください。

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メンタルヘルスとは

メンタルヘルスとは「前向きな気持ちと意欲的な姿勢を保った健康な心の状態」のことをいいます。メンタルヘルスと聞くと、うつ病などの精神疾患を患う人の問題と捉える人が多いかと思いますは、その問題だけに限定されるものではありません。心の病気にかかっていなければ健康であるとは、必ずしも言い切れないのです。

近年、職場を取り巻く環境が大きく変化し、複雑な人間関係や長時間労働などのストレスによって、メンタルヘルスに不調をきたす人が増えてきています。従業員の精神的ストレス等が原因で、欠勤や業務遂行能力の低下といった問題が表面化している企業・組織が出てきている現状があります。そのため、多くの企業がメンタルヘルス対策に取り組み始めているのです。企業には、多様なストレスを最小にできるよう、従業員が抱える問題に点をあて、解決支援に取り組むことが求められているのです。事業主がメンタルケアを積極的に進めることで、心の健康に不調をきたす社員を予防・改善したり、生産性を向上させることに成功している会社もありますが、まだまだ浸透しているとは言えない状況ではないでしょうか。

そもそも、なぜここまでメンタルヘルスが話題にあがっているのでしょうか。メンタルヘルスに伴う歴史をご説明します。

メンタルヘルスのこれまで

メンタルヘルスに取り組むきっかけは職務上の過労による自殺者の増加だったといわれています。1998年以降、日本では年間の自殺者が3万人を超えているが、1999年に自殺を労災とする新しい労災認定指針が示されました。それ以降、「過労自殺」として労働災害と認定されるケースが急増しています。このような状況を受け、メンタルヘルスに取り組む企業が増えることになったのです。

その背景には、社会を取り巻く環境が大きく変わり始めたことがあげられます。日本はここ10年の間に、情報技術の驚異的な発展、少子高齢化社会の到来、所得格差など多様な社会問題に次々と直面してきました。また企業においても厳しい成果主義や雇用形態の変化によって価値観が多様化し、これまでにない環境の変化が生じてきているのです。とくに2008年、アメリカに端を発した金融危機(リーマンショック)の影響は、世界中に深刻な経済不況をもたらし、日本でも倒産やリストラによる失業者を多数生み出すことになりました。こうした厳しい不況下、企業は、最小限の人数で効率を上げ、生産性を向上させることを第一の目的にせざるを得なくなったのです。そのため一人ひとりに過重な労働負荷がかかり、今日では、職務上の過重なストレスから多くの人々が心身の健康問題を抱えるようになりました。

メンタルヘルスの現状

厚生労働省の調べによると、従業員の健康づくりでメンタルヘルス対策に力を入れる一部上場企業は2002年には33.3%でしたが、2004年には46.3%、2006年には59.2%と増加しています。我が国の産業保健活動の課題としてメンタルヘルスが取り上げられたのは、1988年10月の結構保持増進措置(THP:心とからだの健康づくり)の導入にさかのぼります。

1980年代後半から過労死、自殺の増加が社会問題化し、1996年過労死の労災認定基準の改正が行われ、過労死問題への対策が進むこととなったのです。

「心の健康対策に取り組んでいる」事業所の割合は、全体で3割程度(1,000~5,000人以上の大企業では9割、100人以上の企業では6割程度)となっています。

数字だけを見れば、日本の企業にもメンタルヘルスケア対策の重要性は浸透してきているように思えますが、現在でも“働く人のうつ病や自殺”の件数は増加しており、労働者の心の健康が十分に守られているとは言えないのではないでしょうか。

メンタルヘルス不全になりやすい人の特徴

メンタルヘルス不全を起こしやすい人、つまり心の健康を保つことが困難になる人とは、困難な環境・逆境に対し、精神疾患となりうるようなストレスを感じてしまう人です。メンタルヘルス不全を起こしやすい人を簡単に分析してみると、次のような傾向を持つ人が多いといわれています。

・まじめで几帳面な人

・他人任せにできない人

・無理を重ねてしまう人

・職人気質が高く、自分の能力以上の成果をのぞむ人

・物事に執着する人

・自己否定的である人(自己評価の低い人)

・悲観的である人

・物事を白か黒か決めたがる人

・一度に物事を片付けたがる人

・優先順位のつけられない人

・職務に合ったスキル(能力・技術)が不足している人

・長時間労働する人、または強いられる人(月当りの時間外労働が45時間を超える人)

・自尊心が高い人

・孤立化する人

・感情表現が下手な人

当然のことながら、個人差はあります。また、上記の項目に当てはまらない人でも、労働力不足で仕事がその人に集中してしまうことにより、抱えきれないストレスを背負うことも十分に考えられます。

メンタルヘルス不全を起こしやすい時期

メンタルヘルス不全を起こしやすい時期とは、環境に変化のある時期といわれています。企業でいえば、春の年度替りの時期(3~5月)で、職場でも異動や、新しい事が発生しやすい時期でもあります。そして、上半期から下半期に変わる時期(9~10月)にも、また気候の変化と異動などが重なり、心身の不調を自覚する人が多くなる傾向にあります。うつ病の発症は「環境の変化」と無関係ではないことが指摘されているのです。特に、五月病といわれるように、年度替わりや行事の集中した山場の時期を少しすぎると、心にホッとした時間ができます。このようなときに、過重労働の疲れがどっと来る場合があります。ゴールデンウィークの頃が最も注意を要する時期にあてはまります。

メンタルヘルス不全に気づくポイント

メンタルヘルス不全を早期に発見できれば、うつ病などの疾患に陥ることを未然に防ぐことも可能です。しかしながら、心の不調は周囲も、ましてや本人も気付かないことが多いのが特徴です。したがって、メンタルヘルス不全に気付くための幾つかのポイントを、一人ひとりが把握しておくことが大切になってくるのです。

いくつかポイントをあげます。

・遅刻や早退が多くなった。

・よく欠勤するようになった。

・仕事上のミスやトラブルが多くなった。

・身だしなみを気遣うことが少なくなった。

・仕事に対する意欲が無くなった。

・少しのことで怒りっぽくなった。

・感情の起伏が激しくなった。

・逆に”ボォー”としていることが多くなった。

・「頑張って」とか「期待しているよ」という周囲の言葉が疎ましく、また負担に感じら

れるようになった。

・唐突に「仕事を辞めたい」と口にすることが多くなった。

・嗜好面での変化として、アルコールを飲む量が異常に増えた。喫煙量が激しく増えた。

しかし、このような兆候が見られたからといって、メンタルヘルス不全だ、と決めつけることができません。何よりも大切なことは、“いつもと違う”という変化に、自分自身や周囲が気付くことなのです。

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