企業は従業員の知識やスキルアップのために、さまざまな研修を実施しなければなりません。
特に人材確保が難しいのであれば、今ある人材をどんどんスキルアップさせていくことが企業の成長につながります。
だからこそ、企業が行う社員教育の種類や形式、それぞれのメリット・デメリットを知っておく必要があります。
研修の種類
OJT
人材教育には、大きく２つあります。その１つがOJT（On the job Training）です。日本語にすると「職場内研修」となります。
具体的には、日常業務の中で従業員は職場の上司や先輩従業員などから指示や指導を受けさせ、部下に実務能力を習得させることです。
多くの企業で広く行われているのがOJTで、現場レベルの即戦力を育てるのに適しています。
OJTのメリット
OJTは個別教育のため、個人のレベルに合わせて指導することができます。また、モチベーション管理もしやすいことが挙げられます。
同じ社内の先輩や上司が指導するため、仕事上実践的な知識やスキルを教えることができるので効率的だといえます。
またOJTは日々の業務を通じて、継続的に教育を行うことができるため、人材を育成する上で、最適な教育方法だとも言えます。
社内で完結する教育方法であるため、コストも安く済むこともメリットといえるでしょう。
教える側にも指導者としての実力が鍛えられるという側面ももっています。
OJTのデメリット
企業や指導する側の質によって結果が左右されます。また、体系的、理論的な内容を教えるのには不向きと言えるでしょう。
個人での指導になるため、相互学習するの刺激が得にくいことがデメリットになります。
off-JT
off-JTはOJTとは違い知識やスキルを無につけるため、職場を離れて研修することをいいます。
本来新人や、中堅層、管理層と階層別に用意されているもことが多かったのですが、個人のキャリアプランの照らし合せた研修が増えてきました。
off-JTのメリット
職場を離れての研修になるため、日常業務では得られない新たな経営動向や、技術動向などの知識やスキルを得ることができます。
知識やスキル以外にも、職場では気付けなかった視点で、ものごとを見ることができ、実際の業務に活かすことができることも利点です。
特に外部との接触が多い為、コネを作ったり、人脈の拡大が期待できます。
off-JTのデメリット
直接仕事に役立つ内容でないものも多いので、時間がかかることがあります。
またコストもかかることも、一つのデメリットと言えます。
形式
座学講義型
学校の授業のような形で、講師が行う講義を受けるものになります。
基本的に講師の知識を参加者に提供していくため、一度に多くの情報を得ることができます。
この場合のやり取りは、講師と参加者間で行われるため、個人学習になります。
座学講義型のメリット
一度にたくさんの情報を学ぶことができます。
また運営する側としては進行のコントロールがしやすいのも利点です。
座学講義型のデメリット
学校の授業のようになるため、参加者それぞれで、理解度と習得度にばらつきがでます。
また参加者が受け意味になってしまいがちなるのも問題としてあげられるでしょう。
対話体験型
ワークショップ形式の研修となるため、参加者がそれぞれの意見や考えを共有していくものになります。
講師は促進役という位置付けで参加者の支援をしていきます。
対話体験型のメリット
お互いの対話で成り立つ内容なため、参加者が能動的で自主的になります。それによって自立型の人材を育てることができます。
また参加者同士が簡単に仲良くなります。
対話体験型のデメリット
どうしても習得内容が狭くなってしまいます。また運営や進行がコントロールしにくい点もデメリットと言えるでしょう。
eラーニング（非対話型）
eラーニングは社内のネットワークを通じてテキストを提供して、従業員が自席のPCなどで受講するものです。
端末さえあればどこでも受講ができるため、受講者を集合させる時間と費用の負担を軽減できるため、導入する企業が増えています。
eラーニングのメリット
eラーニングは端末があれば、いつでもどこでも受講可能です。
受講者それぞれのスピードで、学ぶことができるため安心です。さらに同じ内容を何度も繰り返し学ぶことができるため、知識を深く保つことができます。
会議室などを用意する必要がないため、コストを下げられるのも利点です。
eラーニングのデメリット
いつでもどこでも受講できる反面、受講する意識が低くなる恐れがあります。
また受講が一方的になってしまうため、本人の集中力によっては全く効果がでないこともあります。
それぞれに合った研修内容を
以上の通り研修種類と形式にはそれぞれメリットとデメリットがあります。
またoff-JTの研修区分は「階層別研修」「テーマ別研修」「職種別研修」に分かれます。
それぞれで研修内容が違っているので、企業は個々のニーズに合ったものを従業員に用意してあげましょう。